大阪府で耐震住宅ならリーフ

材料や装置だけで建物の安全性が確保できるわけではありません。
耐震性能は、基礎の配置、鉄筋の量、使われる木材の寸法、耐震金物の
配置、数量など様々な要素によって決まってきます。
そこで耐震性能に最も重要になるのが“構造計算”なのです。
どんな材料や工法を使おうと、正しく適切な構造計算（許容応力度計算）によって耐震等級がどれだけ確保されているかが正確でなければ意味がないのです。

許容応力度計算で耐震等級3を取得するというと、コストがかさむイメージがあるかもしれません。リーフアーキテクチャではいままで外注化していた許容応力度計算を内製化し、間取り提案の段階から「構造計画ルール」を適用することでコストダウンをはかる経済設計を可能にいたしました。「構造計画ルール」に従う事で、基礎や梁、柱の部材寸法が必要以上に大きくなることがなくなり、建築資材価格を抑えることができます。また「インフィル＆スケルトン」の考えで構造体をつくることで将来のリフォームなどの対応がやりやすくなります。

住宅を建築するには「確認申請」といって、これから建てようとする住宅が建築基準法や、その他法令に違反していないかを事前に検査機関に確認してもらう手続きがあります。
これから家を建てる皆さんは、当然のごとく「家の強さ（耐震性能）」についてもそこで確認されているはず、とお考えだと思います。
かつて、木造2階建てまでの住宅の場合、「4号特例」というものがあり、本来は構造の安全性を確かめる書類を提出しないで良いという免除規定がありました。
ようやく、2025年にはこの4号特例がなくなり、平屋以外の建物は構造安全性の確認書類を提出義務ができました。
しかしこれは「仕様規定」と呼ばれる大変簡易な計算方法（というか確認方法）です。
本来は全ての住宅は、「構造計算」によって安全性が確かめられなければなりません。

住宅のチラシやパンフレットを見ていると「耐震等級3相当」と書かれている文字を見かけることがありますが、「相当」ってなんだ？と皆さん思われませんか？
耐震等級3を取得すると、住宅ローンの金利の減免措置があったり、火災保険の地震特約の掛け金が安くなったりするというメリットがあります。
ただ、そのためには「住宅性能評価」や「設計審査適合証」といった公的な機関が発行した書類が必要なのです。
いくら、構造計算で耐震等級３を確認したとしても、そのような証明書類がなければ様々な特典を得ることができません。
この計算はしたけど、証明書類がない状態を「相当」という言葉で表しています。
公的機関の証明書を取得するには申請図面や申請料などの余分な費用が掛かるためです。
様々な特典を得ようと考えている方は、注意をしておく必要があります。