大阪で耐震性能の高い地震に強い耐震住宅の家づくりならリーフアーキテクチャ

家づくりで重要な耐震性能の現状

注文住宅や家づくりでどうしても気になるので耐震性能ではないでしょうか？
我々が住むこの日本では地震は切っても切り離すことができないくらい、密接なものとなります。
しかし、いざモデルハウス周りをすると、

• 『当社の桧の土台と柱を使ってるから地震には強いです！』
• 『当社の○○社の制振ダンパーを使ってるから地震に強いです！』
• 『当社の○○工法を使ってるから地震に強いです！』

と様々な情報が入ってきて、混乱しているお客様を沢山お見かけします。

耐震性能で重要なのは「構造計算」

ズバリ言うと、「桧の土台と柱」や「○○社の制振ダンパー」や「○○工法を使ってる」ということは正直どうでもよいことなのです。
なぜならば、材料や装置だけで建物の安全性が確保できるわけではないからです。
耐震性能は、基礎の配置、鉄筋の量、使われる木材の寸法、耐震金物の配置、数量など様々な要素によって決まってきます。
そこで耐震性能に最も重要になるのが“構造計算”なのです。
どんな材料や工法を使おうと、正しく適切な構造計算（許容応力度計算）によって耐震等級がどれだけ確保されているかが正確でなければ意味がないのです。

住宅の強さ（耐震性能）とは

住宅の強さ（耐震性能）はだれが確認しているのか？

住宅を建築するには「確認申請」といって、これから建てようとする住宅が建築基準法や、その他法令に違反していないかを事前に検査機関に確認してもらう手続きがあります。
これから家を建てる皆さんは、当然のごとく「家の強さ（耐震性能）」についてもそこで確認されているはず、とお考えだと思います。
ところが、木造2階建てまでの住宅の場合、「4号特例」というものがあり、本来は構造の安全性を確かめる構造計算書を提出しないで良いという免除規定があるのです。

これは「計算書を提出しないで良い」と言ってるだけで「構造安全性を確認しなくてよい」と言ってるわけではもちろんありません。
しかし、提出が必須ではないのをいいことに、長年の勘と経験（？）によって建てられている家があるというのもまた事実なのです。
最近の建築基準法の改正により、設計事務所が保管義務のある書類に「構造安全性を確かめた図書」も加わりましたので多少状況は改善されるかもしれませんが、未だに構造計算自体が実質義務付けられていないのが現状なのです。

すなわち、構造安全性を誰も確認しないまま建てられている住宅がたくさんあるということです。

耐震性能を測る簡易計算と許容応力度計算について

構造計算が大事なんだな！わかった、あのハウスメーカーの営業マンに聞いてみよう。

• お客様：「構造計算はしてますか？」
• 営業マン：「してますよ！耐震等級3も取れてます！」
• お客様：「許容応力度計算ですか？」
• 営業マン：「？？？ちょっと待ってくださいね、聞いてきます。。。簡易計算らしいです。」

実は構造計算には簡易計算と許容応力度計算の2通りがあります。

簡易計算はコストをあまりかけることができない工務店向けに認められているもので、
こちらで計算しても耐震等級の認定を取ることができます。
しかし、簡易計算の場合、許容応力度計算で出した結果よりも弱い建物になっている場合が多いのです。
きちんと許容応力度計算によって耐震性能が確認されているかどうかが大切です。