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耐震性能

家づくりで重要な耐震性能の現状

注文住宅や家づくりでどうしても気になるので耐震性能ではないでしょうか?
我々が住むこの日本では地震は切っても切り離すことができないくらい、密接なものとなります。
しかし、いざモデルハウス周りをすると、

  • 『当社の桧の土台と柱を使ってるから地震には強いです!』
  • 『当社の○○社の制振ダンパーを使ってるから地震に強いです!』
  • 『当社の○○工法を使ってるから地震に強いです!』

と様々な情報が入ってきて、混乱しているお客様を沢山お見かけします。

耐震性能で重要なのは「構造計算」

ズバリ言うと、「桧の土台と柱」や「○○社の制振ダンパー」や「○○工法を使ってる」ということは正直どうでもよいことなのです。
なぜならば、材料や装置だけで建物の安全性が確保できるわけではないからです。
耐震性能は、基礎の配置、鉄筋の量、使われる木材の寸法、耐震金物の配置、数量など様々な要素によって決まってきます。
そこで耐震性能に最も重要になるのが“構造計算”なのです。
どんな材料や工法を使おうと、正しく適切な構造計算(許容応力度計算)によって耐震等級がどれだけ確保されているかが正確でなければ意味がないのです。
大阪市で高耐震住宅

住宅の強さ(耐震性能)とは

住宅の強さ(耐震性能)はだれが確認しているのか?

大阪市で耐震性能住宅

住宅を建築するには「確認申請」といって、これから建てようとする住宅が建築基準法や、その他法令に違反していないかを事前に検査機関に確認してもらう手続きがあります。
これから家を建てる皆さんは、当然のごとく「家の強さ(耐震性能)」についてもそこで確認されているはず、とお考えだと思います。
ところが、木造2階建てまでの住宅の場合、「4号特例」というものがあり、本来は構造の安全性を確かめる構造計算書を提出しないで良いという免除規定があるのです。

これは「計算書を提出しないで良い」と言ってるだけで「構造安全性を確認しなくてよい」と言ってるわけではもちろんありません。
しかし、提出が必須ではないのをいいことに、長年の勘と経験(?)によって建てられている家があるというのもまた事実なのです。
最近の建築基準法の改正により、設計事務所が保管義務のある書類に「構造安全性を確かめた図書」も加わりましたので多少状況は改善されるかもしれませんが、未だに構造計算自体が実質義務付けられていないのが現状なのです。

すなわち、構造安全性を誰も確認しないまま建てられている住宅がたくさんあるということです。

耐震性能を測る簡易計算と許容応力度計算について

構造計算が大事なんだな!わかった、あのハウスメーカーの営業マンに聞いてみよう。

  • お客様:「構造計算はしてますか?」
  • 営業マン:「してますよ!耐震等級3も取れてます!」
  • お客様:「許容応力度計算ですか?」
  • 営業マン:「???ちょっと待ってくださいね、聞いてきます。。。簡易計算らしいです。」

実は構造計算には簡易計算と許容応力度計算の2通りがあります。

簡易計算 建物の壁量や引き抜きの力を計算して簡易的に耐震性能を求めるやり方。
⇒コンピューターが無くても手計算でできる。
許容応力度計算 コンピューターによる計算ソフトを使用し、建物に使うすべての柱梁土台といった部材に力をかけて、どれくらい変形するか確認するもの。
⇒専用ソフトが必要で費用も掛かる。

簡易計算はコストをあまりかけることができない工務店向けに認められているもので、
こちらで計算しても耐震等級の認定を取ることができます。
しかし、簡易計算の場合、許容応力度計算で出した結果よりも弱い建物になっている場合が多いのです。
きちんと許容応力度計算によって耐震性能が確認されているかどうかが大切です。

平成28年熊本地震の教訓

震度7の地震が2回起こった熊本地震は建築業界にも大きな衝撃を与えました。
それは新築の建物で耐震等級1(建築基準法が通る最低レベル」や耐震等級2でも倒壊した住宅があったからです。
阪神淡路大震災から様々な法改正がなされ、地震に対してはかなり強い基準ができたにも関わらずです。
そのような中でも耐震等級3の建物は軽微な被害(多少の修理をすれば住み続けられるレベル)で済みました。
災害の多い日本において、万が一のことがあっても家族の命と住まいというかけがえのない財産を守るためは耐震等級3の重要性が改めてクローズアップされました。
大阪市で住宅の耐震等級

「耐震等級3」と「耐震等級3相当」の違い

大阪市の注文住宅の耐震等級

受託のチラシやパンフレットを見ていると「耐震等級3相当」と書かれている文字を見かけることがありますが、「相当」ってなんだ?と皆さん思われませんか?
耐震等級3を取得すると、住宅ローンの金利の減免措置があったり、火災保険の地震特約の掛け金が安くなったりするというメリットがあります。
ただ、そのためには「住宅性能評価」や「設計審査適合証」といった公的な機関が発行した書類が必要なのです。
いくら、構造計算で耐震等級3を確認したとしても、そのような証明書類がなければ様々な特典を得ることができません。
この計算はしたけど、証明書類がない状態を「相当」という言葉で表しています。
公的機関の証明書を取得するには申請図面や申請料などの余分な費用が掛かるためです。
様々な特典を得ようと考えてる方は、注意をしておく必要があります。

リーフアーキテクチャでは「耐震等級3(最高ランク)」が標準仕様となっております。

地震対策の3つの工法「耐震・制振・免震」

これらには当然ながら、それぞれメリットデメリットがありますが、構造計算できちんと証明でき、公的機関の認定や減税、低金利のメリットを受けやすいのは耐震等級です。
リーフでは構造用面材を制振テープで柱に取り付けることにより耐震+制振構造としています。

耐震

大阪市の新築住宅の耐震
地震に対して建物の変形にどこまで耐えれるかを示すもの

制振

大阪市の注文住宅の制振
地震の力をダンパーや粘着テープで吸収し少しばかり低減させるもの

免震

大阪市の注文住宅の免振
基礎と土台の間にゴムなどを入れ、地面の揺れを建物に伝えないようにするもの

大阪市の新築一戸建ての注文住宅を建てるハウスメーカーのショールーム

大阪府の新築注文住宅を建てるデザイン住宅のハウスメーカーのショールーム

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