災害に強い家づくりとはその1

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災害に強い家づくりとは　その1

2018.09.12

大阪の高性能注文住宅、リーフアーキテクチャの猪倉です。

平成最後の夏。この夏は本当に多くの自然災害に見舞われました。

西日本豪雨災害による浸水被害
酷暑による熱中症被害
台風21号による家屋損壊
北海道胆振地方地震での停電、液状化、土砂災害

などなど

短期間でこれだけ災害が集中した年も珍しいのではないでしょうか。

被害に遭われた方々にお見舞い申し上げるとともに1日も早い復興をお祈りいたします。

家づくりを仕事とする私たちにとっても今回の連続した災害は改めて「住まいとは何か」を問う、機会となりました。

「住まい」とは「そこに暮らす人、家族を幸せにする場」。

「幸せ」も、いろんなレベル、種類がありますが何と言っても最優先に持ってこないといけないのは

「家族の命を守る＝シェルターとしての住まい」であることだと考えます。

それでは「何から」「どのように」命を守るのか。

プロの私たちだけでなく、これから家づくりをされる方、あるいは、現在すでに築年数の経過した家にお住まいの方にとってもできることをまとめていきたいと思います。

自分の建築地の情報を得る

大きな災害が起こるたびに、「ハザードマップによると」や「過去この土地はこうだった」と言ったような報道がなされます。しかし、今現在、自分自身が住んでいるところがどうであったかを調べていくあことのある方はそんなに多くないのではないでしょうか。

また、新築建築のために土地を探す場合も、その土地の履歴をきちんと調べる方もそんなに多くないと感じています。何よりも、それらお情報を提供すべき、不動産業者や建築業者が「不利な情報を教えると売れなくなる」というような目先の利益とらわれて積極的に情報を教えようとしないのも事実です。

現在は、ネットでかなりの情報が得れるようになりました。有料のものもあれば無料である程度の情報を得れるサイトもあります。まずは、今自分が住んでいる地域がどのような場所なのか、また、これから購入しようとしている土地がどのような場所なのかを知るためのサイトをご紹介します。

自治体ハザードマップ

リーフ発祥の地、大阪狭山市の防災マップ（本文とは関係ありません）

各地方自治体が提供しているものがこれ。自治体によっては「防災マップ」と呼ばれたりします。土砂災害や河川の氾濫の恐れのある地域が書かれていたり、避難所の場所が書かれていたりします。最低限、これだけは必ず見ておくようにしましょう。ネットで閲覧することもできますし、市役所で印刷したものもらうこともできます。ぜひ、ご自分の居住地のハザードマップを手にいれ、普段から目を通しておくことをお勧めいたします。

また、新規に土地の購入を考えておられる方も、ご自分で確認されるとよいでしょう。本来は、このようなことは不動産業者や建築業者、あるいは設計事務所が行うべきなのですが、十分になされていないのも現実です。

先日も、あるお客様にご紹介した土地かた数百メートル離れている場所で10区画ほどの分譲宅地が造成されていました。事業主体はどなたでも知っている、テレビコマーシャルを流しているハウスメーカーさんです。そこのハザードマップを確認すると、土砂災害時に土石流の発生予想ヵ所のど真ん中になっていました・・・

はたして、ハウスメーカーの営業マンは、その土地を購入されたお客様にそのことを事前にお伝えしたのでしょうか。

これだけ災害が増えると「知らなかった」では済まされません。

事業者、特に建築に係る事業者には今以上のモラルが求められると思います。

自治体液状化マップ

今回の北海道地震でも顕著な被害が出た液状化。大きな地震顎凝るたびに、必ずと言っていいほど液状化被害も報道されます。液状化現象は、埋め立て地であったり、地下水が通っていたりと、土壌の中に水分が多く含まれている箇所が地震の振動によって土と水に分離して起こる現象。あらかじめ予測もつきますし、防災マップと同じく、各自治体でも調査結果を発表しています。

例えば、「大阪府　液状化マップ」で検索すると大阪府のホームページで震度と液状化予測のページが見つかります。

ちなみに、弊社のある、大阪南港の液状化マップはこんな感じです。

すでに住んでいるところの液状化の可能性が分かったところで、対策工事にはかなりの費用が掛かります。液状化は、いくら建物が頑丈であっても、地盤自体が変形してしまうので杭で基礎を支えるなどの対策が必要ですが、それができていたとしても、その街区全体が被害を受けるわけですから水道ガス電気と言ったライフラインが途絶してしまえば自宅は大丈夫でも住むことができなくなってしまいます。

埋め立て地を開発して住宅地にしたところでは、このような事態を避けるために液状化対策工事しているところもありますから、新規で土地を購入される場合は確認されたら良いでしょう。